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将来に向けた資産形成や理想の働き方の実現のため、起業・独立を考える方は年々増加しています。社会全体でも、副業や起業を応援する空気が生まれつつありますが、一方で家族に反対されて起業・独立を諦めてしまう方も多いようです。
本記事では、起業・独立をパートナーや家族から反対された時、どのように納得してもらえば良いのかをご紹介していきます。周囲に反対されにくいビジネスモデルについても解説しているので、ぜひ最後までご覧ください。
社会全体で副業解禁の流れが進み、起業や独立についてYouTubeやブログで情報が得られるようになった現代であっても、起業・独立を家族に反対される方は少なくありません。中小企業応援サイトBplatzが実施した2019年の調査でも、「起業時、周囲に反対されましたか?」という質問に対して、「YES」と答えたのが21%、「どちらとも言えない」の19%を含めると、約4割の方が周囲からの反対を経験しているという結果です。
中には家族を説得しきれずに起業を強行したケースもあるほか、起業について理解を得られずに離婚に至ったケースも紹介されています。個人差はあるものの、起業について厳しい環境に置かれる方も珍しくないようです。
単なる趣味や娯楽ではなく、将来の資産形成を見据えた起業・独立であっても、家族から反対されることは多いです。その背景として、以下のような理由があると考えられます。
● 収入面の不安
● 休日や余暇の時間が減る不安
● 社会的立場を失うことへの不安
家族が抱えるこうした不安を理解し、丁寧にフォローすることが起業・独立に理解を示してもらうポイントと言えるでしょう。それぞれ具体的にご紹介します。
現在の仕事を辞めて起業・独立を目指す場合、収入が下がり家計が苦しくなってしまうことを懸念するケースが挙げられます。ゼロからの起業で毎月の安定した収入がゼロになってしまう場合、人生を共に歩むパートナーの方にとっては、経済的に大きな不安を抱えることになるでしょう。特に専業主婦・主夫である場合には、家計がご自身の収入に頼りきりの状態なので、余計に反対する気持ちが大きくなります。
本業を続けながら副業としてオーナー業などを始める場合には、収入面の不安は減るかもしれません。しかし休日や余暇など、家族で過ごせる時間が減ってしまうことに不安を抱えるケースもあります。平日は本業の仕事、週末には副業の仕事でワーカホリックに近い状態となり、家族で過ごす時間が減ってしまうと、家族関係にヒビが入ってしまうことも考えられます。
仮に本業を辞めてフリーランスや会社経営者を目指す場合には、社会的な立場・信用が変化することにも注意が必要です。たとえば会社員と比べてフリーランスや会社経営者は、賃貸物件やクレジットカードの審査で不利になることがよく知られています。これは会社員よりも収入が不安定であるとみなされるためで、引っ越しや子どもの進学といったライフイベントにも影響する可能性があります。
次に、起業・独立を反対された場合や反対されそうな場合に、家族に納得してもらうための対処法についてご紹介します。ここでは以下の5つの方法を見ていきましょう。
● スモールビジネスで始める
● 副業としてリスクヘッジする
● 綿密な事業計画を立てる
● 初期費用が少ない業種でスタートする
● 家族が理解しやすいビジネスモデルを選ぶ
初めての起業・独立では、高いリスクを取って始めるのではなく、小さな規模でスモールビジネスとしてスタートするのが理想的です。失敗した場合にも撤退がしやすく、借金を負ったりする危険性が少なければ、周囲からの理解も得やすくなります。銀行からの融資を受けずにできるだけ自己資金を用意するほか、固定費を抑えて黒字経営がしやすいビジネスモデルを選ぶことも効果的です。
いきなり起業・独立して事業をスタートするのではなく、まずは副業として始めてリスクヘッジするのもおすすめです。本業を続けながらの副業であれば、安定した収入を確保しながら新たな事業に取り組めるので、ご自身にとっても精神的な余裕が生まれます。家族からの理解を得て、周囲のサポートも受けやすくなるのもメリットです。
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客観的な資料で家族を説得するために、銀行や取引先に見せるイメージを持って事業計画を作成してみるのも良いでしょう。5年後、10年後といった未来のビジョンを見据えた計画を用意できれば、家族からの理解が得やすくなります。また、起業・独立後の資金調達で事業計画の提出が求められることも多いので、起業後の備えになるメリットもあります。
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万が一起業に失敗した時のリスクを抑えるために、初期費用が抑えられる業種でスタートするのも効果的です。たとえば店舗型ビジネスを始める場合にも、飲食店や美容室といった初期費用が高額になる業種よりも、ネイルサロンのような初期費用が安い業種を選ぶ方が、周囲からの理解を得やすくなります。
起業・独立で周囲からの理解を得るためのポイントとして、家族が理解しやすいビジネスモデルを選ぶこともポイントです。不動産投資やフランチャイズ経営などは、起業にあまり興味がない方にとっては全体像がよくわからず、リスクの高いものとして認識されがちです。一方で飲食店や美容室であれば、誰もが一度は利用したことがあるため起業後がイメージしやすく、反対されにくくなる可能性があります。
ちなみに私たちサンミーゴでは、副業オーナーとしてのネイルサロン開業支援を実施しています。オーナー様の大半は30代〜50代の男性ですが、ネイルサロンという業種は奥様からの理解が得やすく、周囲から反対されることなく起業・独立を進められるメリットもあります。奥様をはじめ周囲からのサポートを受けながら起業したい方は、ネイルサロン開業という選択肢を検討してみると良いでしょう。
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最後に、私たちサンミーゴのネイルサロン開業支援プランを利用して起業・独立されたオーナー様の中から、奥様の理解を得ながら成功を手にしている方の事例をご紹介します。
下記のページでご紹介している50代男性オーナー様のネイルサロンでは、オーナーインタビューにもある通り、奥様の意見をもとにしてサロンのコンセプトを決めたり、スタッフの管理をしたりしています。ネイルサロン開業に興味を持ったきっかけも、奥様のネイルサロン通いだったと言い、起業後も心強いビジネスパートナーとして良好な関係を築けていることがわかります。
関連記事:【50代男性】手離れの良さが魅力-ネイルサロンEF様(奈良)
ほかにもサンミーゴのネイルサロン開業支援を受けたオーナー様のインタビューは、「開業事例」のページで詳しくまとめていますので、こちらもぜひ参考にしてみてください。
起業・独立はリスクを伴う行動なので、妻・夫をはじめ周囲から反対されることは少なくありません。その背景には、収入が減ってしまう不安や家族と過ごす時間が減ることへの不安、そして社会的な立場を失うことへの不安などが挙げられます。
そうした不安を抱いていることを丁寧にフォローしながら、副業やスモールビジネスとして始めたり、奥様が理解しやすいネイルサロンという業種で開業したりするのが効果的です。本記事を参考に、家族からの理解を得ながら開業準備に取り組んでみてください。
私たちサンミーゴでは、ネイルサロン開業というビジネスモデルに興味を持った方向けに「開業支援に関する無料診断付き説明会」を実施しています。店舗型ビジネスの開業支援やお悩み相談なども受け付けていますので、ぜひ無料予約をご検討ください。

美容機器販売会社にて美容室、ネイルサロン、エステサロンへ機器や什器販売を行う。集客に苦労しているサロン・オープニングサロンなどの販促をサポートする事業もスタート。大手ポイントサービスを利用した新規客・リピーター向けの販促手法を個々のサロンに合わせて提案する。
現在はサンミーゴの直営店の展開を商品化した「開業支援」事業に参加。首都圏を中心に東日本エリアを担当。美容業界歴15年、開業支援・フランチャイズ業界歴10年、業界未経験でもサロン経営を成功させる運営サポートを得意としています。