「流行を追うべきか？それとも普遍性を重視すべきか？」起業を考える際、多くの人が最初に直面する問いです。たとえば、2018年頃に大ブームを巻き起こしたタピオカのような流行ビジネスは、短期間で利益を狙える一方、ブームの終焉と共に市場から姿を消すリスクもあります。
　一方で、世の中の変化に左右されず、長期的に安定した収益を目指せるビジネスも存在します。とくに美容業界は、不況にも強く、AIに代替されにくい職種として注目されており、今後も継続的な需要が見込まれています。本記事では、サンミーゴが提案する「普遍性を軸にした起業モデル」について詳しく解説します。

ネイルサロンの開業準備では以下の8つをしておきましょう。

・ネイルサロンの完成形を考える
・開業する物件を決める
・ネイリストを採用する
・内装とインテリアを工夫する
・ネイルで使用する備品を購入する
・複数の集客ルールを利用する
・「開業届」と「青色申告承認申請書」を提出する
・賠償責任保険に加入する

それぞれ解説します。

ネイルサロンの完成形を考える

　ネイルサロンを開業する際、最初に取り組むべきは「どんなサロンにしたいか」という完成形のイメージを描くことです。空間の広さや内装、インテリアの雰囲気など、自分の理想とするネイルサロンを自由に思い描いてみましょう。このイメージが、後の物件選びやメニュー構成、採用方針などすべての基盤となります。
　「ネイルサロンのコンセプトなんて思い浮かばない」という方は、美容室やカフェ、雑貨店など、女性が多く集まるお店を参考にするのもおすすめです。実際に足を運び、自分が心地よいと感じる空間やサービスの雰囲気を観察することで、コンセプトのヒントが得られるでしょう。
　さらに、来店するお客様像を明確にすることも大切です。たとえば「仕事帰りのOL向け」「子育て中のママ向け」「特別な日のための高級志向サロン」など、ターゲットが決まれば内装やサービスの方向性も自然と固まります。

開業する物件を決める

　ネイルサロンを開業する際、まず取り組むべきなのが「開業エリアの選定」です。駅の乗降客数や周辺の賃料相場、ターゲット層が集まりやすいエリアかどうかを判断して、候補地を絞り込みます。特に、開業予定のネイルサロンのコンセプトに合致した客層がその地域に存在するかどうかは、成功のカギを握る重要なポイントです。
　物件選びに入ったら、路面店にこだわる必要はありません。ネイルサロンはビルの上階やマンションの一室でも開業が可能です。駅からのアクセスの良さ、間取り、広さ、家賃などの条件に加えて、建物全体の雰囲気が店舗コンセプトと合っているかどうかを確認しましょう。
　理想の条件がすべて揃った物件に出会えることは稀です。そこで重要になるのが、条件に優先順位をつけて物件を選ぶことです。この「優先順位の設定」が、物件選定で最も難しい部分かもしれません。そのため、ネイルサロン専門の出店支援実績が豊富なサンミーゴでは、失敗しない物件選びをサポートし、開業成功の第一歩をお手伝いします。

ネイリストを採用する

　ネイルサロンの物件が決まったら、次に必要なのがネイリストの採用です。ネイリストの数は多く、無資格でも施術は可能ですが、技術力と信頼性を考慮すると、認定資格を持つ人材を採用するのが望ましいでしょう。ただし、通信講座などで取得した資格者の中には、実務経験が乏しいケースもあります。そのため、採用時には資格の有無だけでなく、実際の施術経験や接客スキルも重視することが重要です。
　理想は、即戦力となる熟練ネイリストを確保しつつ、経験の浅いスタッフの育成体制も整えることです。新人ネイリストを採用し、自社で教育することで、長期的な人材育成にもつながります。また、ネイリストの給与は地域やスキルレベルによって異なりますが、一般的には基本的な技術を身につけた2年目のスタッフで月収20万〜22万円が相場です。サロン経験が豊富なスタッフには、役職手当やインセンティブを加えるなど、実力に応じた待遇を提示することで優秀な人材の確保につながります。

内装とインテリアを工夫する

　ネイルサロンの内装やインテリアは、店舗の世界観やブランディングを左右する重要な要素です。「木目を基調にしたナチュラルな空間」「白をベースにした清潔感のあるシンプルデザイン」「ポップでカラフルな遊び心あふれるインテリア」など、開業前にはサロンのコンセプトに合わせて統一感のあるデザインを検討しましょう。
　ただし、ネイルサロンの内装には「正解」があるわけではなく、好みやターゲット層に応じて自由にデザインして構いません。とはいえ、テーブルやイス、照明、小物、装飾品まで選ぶとなると、迷ってしまう方も多く、とくに男性オーナーはインテリア選びに悩みがちです。
　そのような場合は、ネイルサロン専門のサポートを活用するのも一つの方法です。たとえば、サンミーゴでは経験豊富なスーパーバイザーが、サロンの内装・インテリアに関するトータルコーディネートを提案します。開業準備の手間を軽減し、理想の空間を効率的に実現しましょう。

ネイルで使用する備品を購入する

　ネイルサロンを開業する際には、施術に必要な備品や道具を一式そろえることが重要です。ジェルネイル用のLEDライトやネイルマシン、ネイルブラシ、ファイル類、消毒用品、施術テーブル、チェアなど、基本的なネイル用品に加えて、お客様用のスリッパやタオル、衛生管理用品も忘れずに用意しましょう。さらに、開業後すぐにスムーズな施術ができるように、収納や導線を考えたサロン設備もあわせて整えることがポイントです。備品リストを事前に作成し、漏れなく準備することで、ネイルサロン開業後のトラブルを防げます。

複数の集客ルールを利用する

　ネイルサロンの開業時には、複数の集客チャネルを戦略的に活用することが大切です。具体的には、「ネイルサロン専用の集客サイト」「自社ホームページ」「ブログ」「SNS（InstagramやXなど）」を連携させて集客効果を増加させましょう。特に、ターゲット層に刺さる「写真の見せ方」「メニュー名の付け方」「キャンペーンやクーポンの内容」は、媒体ごとに最適化することが重要です。
　開業初期は広告費を抑えたいと考えがちですが、「NEW OPEN」は一度しか使えない強力なキーワードです。地域のユーザーに「新しくネイルサロンができた！」と印象付けることで、初回の来店を促し、リピーター獲得につなげることが可能です。開業時は多少の広告投資も覚悟して、有料集客サイトをうまく活用しましょう。

「開業届」と「青色申告承認申請書」を提出する

　ネイルサロンを開業するにあたり、国家資格は必要ありません。理容師や美容師とは異なり、ネイリストには法的な資格要件がないため、技術があれば無資格・無届でも自宅や店舗でサロンを始めることが可能です。また、店舗型であっても保健所の認可や特別な許可は基本的に不要です。
　しかし、事業としてネイルサロンを開業する場合は、税務署への「開業届」と「青色申告承認申請書」の提出が重要です。これらは必須ではないものの、提出することで青色申告による節税メリットが受けられます。たとえば、以下のような特典があります。

・最大65万円の所得控除
・赤字を翌年以降に繰り越し可能
・家族への給与を経費として計上できる

　これらは長期的な経営において大きなメリットとなるため、ネイルサロン開業と同時に青色申告の手続きも済ませておくことが重要です。税務面で有利な運営を行うためにも、早めに準備しておきましょう。

賠償責任保険に加入する

　ネイルサロンを開業する際は、施術中のトラブルに備えて賠償責任保険への加入を検討しましょう。ネイル施術はお客様の爪や皮膚などデリケートな部位に直接触れるため、万が一、爪を傷つけてしまったり、ジェルネイルが衣類や持ち物に付着したりする事故が起きる可能性もあります。こうしたトラブルに適切に対応するためにも、開業前に保険に加入しておくことは非常に重要です。ネイルサロン経営を安心して続けるためにも、リスクマネジメントの一環として賠償責任保険の内容や補償範囲をしっかり確認しておきましょう。

２．ネイルサロンの開業資金・運転資金

ネイルサロンの資金について、以下の2つを知っておきましょう。

・ネイルサロンの開業に必要な初期費用とは？
・開業で準備しておきたい運転資金は3ヶ月分

それぞれ解説します。

ネイルサロンの開業に必要な初期費用とは？

　ネイルサロンを開業する際に気になるのが「初期費用はいくら必要か」という点です。個人での起業を考える方にとっては、開業資金の相場が事業選びの重要な判断材料になります。ネイルサロンは小規模スペースと少人数でスタートできるため、店舗ビジネスの中でも比較的低資金で始めやすい業種です。しかし、「低資金で開業できる」というイメージだけで判断するのは危険です。重要なのは、開業後にどれだけ売上と利益を安定的に確保できるかという点です。
　例えば、マンションの一室で1名体制で始めた場合でも、スタッフが急に休んだり辞めたりすれば営業が止まってしまいます。集客のために広告費を使っても、対応できる時間が限られていれば投資は無駄になる可能性もあります。初期費用だけでなく、運転資金や売上計画を含めた長期的な視点で資金計画を立てることが大切です。

開業で準備しておきたい運転資金は3ヶ月分

　ネイルサロンを開業する際には、初期費用だけでなく「運転資金」の準備も欠かせません。家賃や光熱費などの固定費、ネイル用品の仕入れ費、スタッフの人件費、さらにオーナー自身の生活費まで含めて、最低でも3ヶ月分の運転資金を用意するのが一般的な目安です。経営をより安定させたい場合は、6ヶ月分の運転資金を確保しておくと安心です。
　資金に余裕がないまま開業すると、最初に削られがちなのが広告費や人件費です。しかし、集客とリピーター獲得こそがサロン経営の成否を分けるポイントです。開業後すぐに売上が安定しないことも多いため、余裕をもった運転資金の準備が、ネイルサロンの成功につながります。

３．ネイルサロンオーナーは90％以上が業界未経験者

　「ネイルサロンの開業に興味はあるけれど、業界のことが何も分からない」と不安を感じていませんか？ 実は、ネイルサロンオーナーの約90％は業界未経験からの開業です。サンミーゴに加盟しているオーナーの多くも、ネイル業界に知識がない状態でスタートしています。
　近年は男性向けネイルの需要も増えつつありますが、依然として主要ターゲットは女性です。未知の業界に一歩踏み出すのは勇気が要りますが、実際に始めてみると、他業種の経験が活かせる点も多くあります。本部による丁寧なサポートと、成功している未経験オーナーの事例が多数あることが、安心してネイルサロン開業に踏み出せる大きな後押しとなるでしょう。

４．よくある不安

ネイルサロンの開業についてよくある不安を紹介します。

・スタッフとコミュニケーションが取れるか不安
・ネイルサロンの開業に必要な資格はある？
・ネイルサロンの廃業率はどれぐらい？

それぞれ解説します。

スタッフとコミュニケーションが取れるか不安

　ネイルサロンを初めて開業する際、多くのオーナーが抱えるのが「スタッフとのコミュニケーションへの不安」です。特にネイリストという専門職に対して、年齢や性別のギャップ、業種への理解不足から「自分の指示が伝わるのか」「反感を持たれないか」と悩む方も少なくありません。
　しかし、ネイリストとの意思疎通は、経営において重要です。サンミーゴでは「ネイリストが日常でどんなことを考えているか」「どのような働き方をしているか」といったリアルな情報を、オーナー様にもわかりやすく解説しています。業界経験がなくても理解できるよう、過去のご経験と照らし合わせながら丁寧にサポートします。

ネイルサロンの開業に必要な資格はある？

　日本ではネイルサロンの開業に国家資格は必要ありません。誰でも開業することが可能です。ただし、一定の技術や知識を証明するために、JNECネイリスト技能検定やJNAジェルネイル技能検定などの民間資格を取得しておくと信頼性が高まります。また、サロン経営には衛生管理や接客スキルも重要なため、ネイルスクールでの実践的な学習やサロンワークの経験を積むこともおすすめです。無資格でも開業は可能ですが、成功するネイルサロン経営には、スキルと信用の裏付けが重要なポイントになります。

ネイルサロンの廃業率はどれぐらい？

　ネイルサロンは比較的開業しやすい反面、廃業率が高い業種としても知られています。開業から5年以内に約9割のネイルサロンが廃業しているといわれています。個人経営が多く、集客やリピーター確保に課題を抱えるケースが多いことが原因です。また、価格競争の激化や立地選びの失敗、経営スキル不足も廃業に繋がる要因です。「ネイルサロンが続かない理由」や「廃業率が高い原因」を把握し、事前に対策を講じることが長く続けるためのカギとなります。

ネイルサロンの開業支援はサンミーゴにお任せください

　ネイルサロンを開業するには、明確なコンセプトの設定や物件選び、ネイリストの採用、内装・インテリアの整備、備品の準備が欠かせません。また、SNSや集客サイトを活用した多角的な集客戦略も成功のカギです。さらに、税務署への開業届や青色申告承認申請書の提出、施術中のトラブルに備えた賠償責任保険の加入も重要です。
　資金面では、初期費用に加え3〜6ヶ月分の運転資金の準備が理想です。未経験者でも開業は可能ですが、業界の特徴や廃業リスクを理解した上で、信頼できる開業サポートを活用することが成功の近道です。ネイルサロン開業に必要な準備や資金計画をしっかり立てることが、長く愛されるサロン経営の第一歩になります。